こんにちは。松本デンタルオフィス東京です。
「インプラント治療を受けたいけど、費用が高くて不安…」そんなお悩みはありませんか？実は、治療費の一部を軽減できる可能性がある制度や控除が存在します。「高額療養費制度ってインプラントに使えるの？」「医療費控除でどれくらい戻ってくる？」そんな疑問にお答えしながら、賢く治療費を抑えるコツをお伝えします！費用の心配を減らして、理想の笑顔に近づくための第一歩を踏み出しましょう！
1.こんなお悩みありませんか？
・インプラント治療を受けたいけれど、費用が大きな負担にならないか不安。- ・医療費控除や高額療養費制度について、どのように活用できるのか分からない。
- ・少しでも治療費を抑えるために使える制度やサポートについて知りたい。
インプラント治療は、多くの患者様にとって大きな一歩を踏み出す決断です。その中でも費用に関する悩みは、非常に多い相談のひとつです。特に高額な治療費に対して「どうすれば負担を軽減できるのか？」といった疑問を抱える方が多いのではないでしょうか。
高額療養費制度や医療費控除など、費用負担を軽減するための制度が利用できる場合もあります。しかし、インプラント治療は基本的に自由診療となるため、制度の適用範囲について分かりにくい点も多いのが現実です。今回は、患者様が抱える不安を解消し、治療費を抑えるための制度やポイントについてお話していきます。
2.高額療養費制度とは？
高額療養費制度は、医療費が一定の金額を超えた際に、自己負担額を抑えることができる公的な制度です。特に大きな手術や入院が必要な場合、この制度を利用することで患者様の経済的な負担を大幅に軽減することができます。制度の仕組みや対象範囲を詳しく知ることで、より安心して治療に専念できる環境を整えられるでしょう。
制度の仕組みと目的
- 医療費が一定額を超えると差額が補助される仕組みです。
たとえば、医療費が高額になった際、患者様が実際に支払う自己負担額には上限が設定されており、その上限を超えた分は後日払い戻されます。この制度は、医療費が高額になったとしても必要な治療を受けられるよう、患者様の生活を支えるために設けられています。 - 所得に応じたサポートが特徴です。
高額療養費制度の自己負担限度額は、患者様の収入状況に応じて異なります。そのため、誰もが公平に必要な医療を受けられるよう設計されています。
自己負担限度額の計算方法
- 自己負担額は患者様の年齢や所得区分に基づいて計算されます。この限度額を超えた分が後日補助される仕組みです。
- 70歳未満の患者様の場合、具体的な自己負担限度額は次のように設定されています：
- 高所得者（年収約1,160万円以上）：252,600円＋（医療費－842,000円）×1％
- 一般的な所得者（年収約370万円～770万円）：87,430円＋（医療費－267,000円）×1％
- 低所得者（住民税非課税世帯など）：35,400円
所得が高いほど自己負担額も増え、反対に収入が少ない場合には大きな補助を受けられます。この計算式はやや複雑ですが、具体的な額は病院や健康保険組合で確認できますので、気軽に相談してみてください。
対象となる医療費の範囲
- 高額療養費制度の適用範囲は、基本的に保険適用の医療費です。具体的には以下の費用が対象になります：
- 診察費や検査費用
- 手術費や入院費
- 薬剤費
- 一方で、自由診療（保険外診療）の費用は対象外となります。
たとえば、インプラント治療は自由診療に該当することが多いため、この制度の対象にはなりません。ただし、インプラント手術に伴う骨の再生治療など、保険が適用される部分がある場合には、対象となることもあります。
保険適用外治療との併用について
自由診療が含まれる場合でも、高額療養費制度を部分的に利用できるケースがあります。たとえば、保険診療と自由診療を組み合わせた治療を行う場合、保険適用部分については制度が適用されます。一部でも費用負担を軽減できる可能性があるため、詳細を歯科医師に相談してみることをおすすめします。
申請の流れと必要書類
高額療養費制度を利用するためには、次のステップが必要です：
- 医療費の支払い後に申請を行います。
支払い後に領収書を保険者（健康保険組合や国民健康保険など）へ提出します。 - 必要な書類を準備します。
申請には、領収書のほか、申請書や本人確認書類、場合によっては診療内容がわかる書類が必要です。 - 補助金の振り込みを待ちます。
申請後、審査を経て補助金が指定口座に振り込まれます。
治療に専念するためには、患者様の経済的な負担を軽減することが非常に重要です。高額療養費制度は、特に大きな医療費が発生する場合に活用できる便利な制度です。ただし、インプラント治療が含まれる場合には自由診療部分が適用外となることもありますので、事前に確認することが大切です。
3.インプラント治療は高額療養費制度に対応している？
インプラント治療を考える患者様からよくいただく質問の一つに、「高額療養費制度を利用できるか」というものがあります。この質問にお答えするには、まずインプラント治療の位置付けや制度の対象範囲を理解することが重要です。
自由診療と保険診療の違い
インプラント治療が高額療養費制度の対象になるかどうかを理解するためには、自由診療と保険診療の違いを知っておく必要があります。
- 自由診療とは？
保険適用外の治療を指します。インプラント治療は、審美性や機能性を高める高度な技術が必要なため、多くの場合、自由診療として行われます。そのため、治療費の全額が患者様の負担となります。 - 保険診療とは？
保険が適用される治療のことです。保険診療は、基本的な機能を回復することが目的とされています。たとえば、ブリッジや義歯の一部の治療がこれに該当します。保険診療で発生した高額な医療費は、高額療養費制度の対象となります。
インプラントが対象外となる理由
インプラント治療が高額療養費制度の対象外となる理由は、その治療が自由診療に該当するためです。
- 制度の対象範囲が限定されている
高額療養費制度は、保険適用の医療費にのみ適用されます。そのため、保険外の治療であるインプラントは制度の対象外となります。 - 例外的なケース
一部の医療機関では、骨の再生治療や補助的な手術が保険適用となる場合があります。そのような場合には、保険診療部分のみ高額療養費制度を利用できる可能性があります。詳細は歯科医師に確認してください。
審美目的と治療目的の違い
インプラント治療は、患者様の生活の質を向上させる治療として広く認識されています。しかし、その性質上、審美的な目的が含まれることが多く、これが保険適用外となる理由の一つです。
- 審美目的の場合
見た目の美しさや自然な仕上がりを追求するインプラント治療は、通常、保険適用外とされています。 - 治療目的の場合
機能の回復を目的とする治療であっても、インプラント治療は自由診療となることが一般的です。一方で、保険適用内で機能を回復する選択肢として、ブリッジや義歯があります。
その他の費用軽減策
インプラント治療が高額療養費制度の対象外であることを踏まえ、以下の方法で費用負担を軽減することが可能です：
- 医療費控除の利用
年間の医療費が一定額を超える場合、確定申告で医療費控除を受けることができます。インプラント治療費用も控除の対象となるため、大きな負担を減らせる可能性があります。 - クリニックの分割払いプラン
多くの歯科医院では、インプラント治療費を分割で支払えるプランを提供しています。これにより、一度に大きな金額を支払う負担を軽減できます。 - デンタルローンの利用
インプラント治療専用のローンを利用することで、月々の支払い負担を抑えることも可能です。
インプラント治療は高額療養費制度の対象外ですが、医療費控除や分割払いなどの方法を活用することで、患者様の経済的な負担を軽減することができます。
4.医療費控除とは？
医療費控除は、患者様が負担した医療費の一部を税金から控除してもらえる制度です。この仕組みを活用することで、インプラント治療の費用負担を少しでも軽減することが可能になります。ここでは、医療費控除の基本的な仕組みや申請方法についてご説明いたします。
医療費控除の基本的な仕組み
医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税の一部が軽減される制度です。
- 控除額の計算方法
医療費控除の対象となる金額は、以下の計算式で求められます：
（1年間の医療費の総額 – 保険金などで補填された金額 – 10万円または所得の5%）
例：年間医療費が50万円、保険金で20万円補填されている場合は以下の通りです：
50万円 – 20万円 – 10万円 = 20万円が控除対象額となります。
- 対象者の範囲
医療費控除はご本人だけでなく、生計を一緒にしている家族の医療費も合算可能です。お子様や配偶者の治療費も含めて申請することができます。
控除の対象になる費用とは？
医療費控除の対象になる費用には、以下のようなものがあります。インプラント治療に関連する項目も多く含まれています。
- 治療費用
インプラント治療そのものの費用は、医療費控除の対象となります。ただし、審美目的ではなく治療目的である場合に限られます。 - 交通費
治療のために通院した際の公共交通機関の費用やタクシー代が対象です。自家用車で通院した場合のガソリン代や駐車料金は対象外です。 - 関連する付随費用
治療に必要な薬剤費や、診断書の作成費用も控除の対象になります。 - 保険適用外の治療費
保険が適用されない自由診療の治療費も控除の対象です。ただし、審美性を追求した治療（ホワイトニングなど）は対象外になることがあります。
確定申告で申請する方法
医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。申請には以下の手順を踏む必要があります。
- 領収書の保存
医療費控除の申請には、治療費の領収書が必要です。インプラント治療の費用が明記された領収書を必ず保管しておきましょう。 - 医療費控除の明細書の作成
国税庁のウェブサイトや税務署で入手できる「医療費控除の明細書」を記入します。対象となる医療費や交通費をまとめて記入しましょう。 - 確定申告の提出
完成した明細書や領収書を添付し、最寄りの税務署またはオンラインで確定申告を行います。確定申告の期間は毎年2月中旬から3月中旬までです。 - 還付金の受け取り
申請が承認されると、控除額に応じた税金の還付金を受け取ることができます。
医療費控除を活用することで、インプラント治療にかかった費用を少しでも抑えることが可能です。特に自由診療で行われるインプラント治療は高額になりやすいため、医療費控除を上手に利用することが大切です。
5.医療費控除が適用される条件
医療費控除は、インプラント治療のように高額な治療費がかかる場合に利用できる、非常に有益な制度です。しかし、控除を受けるためにはいくつかの条件があり、それらを理解しておくことが大切です。ここでは、医療費控除が適用される条件や注意点をご説明いたします。
治療目的としてのインプラント
医療費控除が適用されるインプラント治療は、「治療目的」であることが条件です。以下のポイントを押さえておきましょう：
- 治療目的の定義
歯を失った際の咀嚼機能の回復や口腔内の健康維持を目的としたインプラント治療が対象となります。審美目的（見た目の改善のみ）での治療は医療費控除の対象外です。 - 矯正治療との違い
歯列矯正も治療目的で行われる場合は控除の対象となりますが、美容目的の場合は対象外となります。インプラントも同様に、健康のための治療であることがポイントです。 - 対象範囲の確認
インプラント治療に付随する治療（抜歯、骨造成など）も控除の対象になる場合があります。治療内容については担当医に確認してください。
家族の医療費も対象になる？
医療費控除は、ご本人だけでなく、同じ生計を営んでいる家族の医療費も合算して申請が可能です。これは、家族全員の負担を軽減するための仕組みです。
- 対象となる家族の範囲
配偶者や子ども、親などが対象となります。一緒に暮らしている家族だけでなく、生活費の一部を負担している別居の親族も含まれる場合があります。 - 同一生計の条件
家族全員が同じ収入を共有している必要はありませんが、経済的なつながりがあることが条件です。例えば、別居中の親の治療費を一部負担している場合でも対象となります。 - 合算して控除を最大化
家族全員の医療費を合算し、控除額を最大限活用することができます。一人ひとりで申請するよりも控除額が大きくなる場合があります。
控除額の計算例
実際にどれくらいの控除が受けられるのか、計算例を挙げてご説明します。
- 控除対象額の計算式
医療費控除は以下の計算式で求められます：
（年間医療費の合計額 – 保険金などで補填された金額 – 10万円または所得の5%） - 計算例
例えば、年間医療費の合計が80万円、保険金で30万円補填された場合の控除額は：
80万円 – 30万円 – 10万円 = 40万円
この場合、40万円が控除の対象となります。 - 注意点
給与所得者の場合、医療費控除の適用を受けるには確定申告が必要です。申請を忘れないようにしましょう。
申請に必要な書類
医療費控除を受けるためには、以下の書類を用意してください：
- 医療費の領収書
インプラント治療にかかった費用がわかる領収書は必ず保管してください。 - 医療費控除の明細書
国税庁のウェブサイトからダウンロードして記入します。 - 確定申告書
税務署またはe-Taxを利用して提出します。
医療費控除を上手に活用することで、インプラント治療の費用を大幅に軽減できる可能性があります。ご家族の医療費も含めて控除の対象となるため、積極的に利用を検討しましょう。
6.経済的負担を軽減する方法
インプラント治療は、患者様の生活の質を向上させる素晴らしい選択肢ですが、その一方で費用の負担が心配という方も多いのではないでしょうか。ここでは、経済的な負担を軽減するための具体的な方法についてご説明します。
医療費控除の有効活用
医療費控除は、年間の医療費が一定額を超えた場合に所得税の一部が還付される制度です。インプラント治療が治療目的であれば、この控除を利用して実質的な負担を軽減することができます。
- 控除の対象になるもの
治療に直接かかった費用（診察料、治療費、薬代など）はもちろん、通院にかかる交通費も対象になる場合があります。領収書や交通費の記録は必ず保管しておきましょう。 - 確定申告が必要
医療費控除を利用するには確定申告が必要です。特に会社員の方は普段確定申告を行わない場合が多いですが、この制度を活用するためには必須です。 - 計算例
例えば、年間医療費が80万円、保険金で20万円補填された場合：
80万円 – 20万円 – 10万円 = 50万円
この50万円が控除対象となります。
デンタルローンや分割払い
治療費を一度に支払うことが難しい場合、分割払いを選択することで経済的な負担を軽減できます。
- デンタルローンとは
医療専門のローンで、インプラント治療の費用を月々の分割払いで支払うことが可能です。多くのクリニックが提携しているため、治療と同時に相談ができます。 - 利息の確認
ローンを利用する際には金利や手数料を確認することが重要です。長期間の分割払いの場合、総額が高くなることもあるため、計画的に利用しましょう。 - クレジットカードの活用
一部のクリニックでは、クレジットカードでの支払いも可能です。分割払い機能を活用すれば、一度に大きな出費を避けることができます。
クリニック選びで注目すべきポイント
治療費を抑えるためには、クリニック選びも重要な要素です。適切なクリニックを選ぶことで、コストパフォーマンスの良い治療を受けられる可能性があります。
- 費用が明確であること
治療の詳細な見積もりを提供してくれるクリニックを選びましょう。不透明な費用が後から発生することを防ぐためです。 - パッケージプランの有無
インプラント治療に関わる費用をすべて含めたパッケージプランを提供しているクリニックもあります。これにより、追加費用の心配を軽減できます。 - 質と価格のバランス
安さだけでなく、治療の質やアフターケアの充実度も重要です。信頼できるクリニックで治療を受けることが、長期的な満足度に繋がります。
経済的な負担を軽減する方法はさまざまですが、最も大切なのは「計画的に準備すること」です。医療費控除やデンタルローンなどを賢く活用し、信頼できるクリニックで安心して治療を受けていただければと思います。
7.保険診療で対応可能なケース
インプラント治療は基本的に自由診療として提供されるため、費用が全額自己負担となることが一般的です。しかし、特定の条件下では保険診療として治療を受けられる場合もあります。ここでは、その条件や自由診療との違い、保険診療でのメリット・デメリットについて解説します。
特殊な条件下での保険適用例
保険診療でインプラント治療が可能となるのは、特定の医療的理由がある場合に限られます。
- 顎骨の欠損がある場合
事故や病気による顎骨の大幅な欠損がある場合、補綴治療の一環としてインプラントが保険適用されることがあります。これは見た目だけでなく、食事や会話といった機能の回復を目的とするためです。 - がん治療後の再建
がん治療などで顎骨や口腔の構造に重大な影響が出た場合、機能回復を目的とした治療にインプラントが使用されることがあり、保険の適用対象となるケースがあります。 - 特定の公的支援制度を利用
生活保護や難病指定のように、公的な支援が適用される方に対して、治療費の一部が軽減される可能性があります。
一般的な自由診療との違い
保険診療で行われるインプラント治療と、自由診療での治療には大きな違いがあります。
- 使用する素材や技術
保険診療では、治療に使用される素材や技術が制限されることがあります。例えば、自由診療で使用する高度なデジタル技術や特定の高品質なインプラント体は、保険診療では使用できないことがあります。 - 治療の自由度
保険診療では、保険適用の基準に沿った治療計画が必要となるため、患者様の希望に応じた柔軟な対応が難しい場合があります。一方、自由診療では、患者様のニーズに合わせたカスタマイズ治療が可能です。 - 費用の違い
保険診療では費用が抑えられる反面、選択肢が限られるため、治療の満足度に影響する場合があります。
保険診療インプラントのメリットとデメリット
保険診療でインプラント治療を受ける場合の利点と注意点についてまとめました。
- メリット
- 経済的負担が軽減される
治療費が保険適用となるため、自由診療と比較して負担が大幅に軽減されます。 - 必要最低限の治療が可能
機能回復を目的とした基本的な治療がカバーされるため、噛む力や日常生活での不便を改善できます。
- 経済的負担が軽減される
- デメリット
- 選べる素材や治療法が限られる
最新の素材や技術を希望する場合、保険診療では対応できないことがあります。 - 審美性の面で限界がある
保険適用の治療では、見た目の美しさよりも機能回復が重視されるため、仕上がりに不満を感じることがあるかもしれません。
- 選べる素材や治療法が限られる
保険診療でインプラント治療を受けられるのは特定の条件を満たす場合に限られますが、経済的な負担を軽減しつつ基本的な治療を受けることが可能です。ただし、選択肢や仕上がりに制限があるため、患者様のニーズに合わせた最適な治療法を選ぶことが大切です。
8.インプラント治療費の内訳を知る
インプラント治療は高額といわれることが多いですが、実際にどのような費用が含まれているのでしょうか。治療を検討する際には、治療費の内訳を理解し、自分に合った選択をすることが大切です。ここでは、インプラント治療費の具体例や、カウンセリング時に確認すべきポイント、費用比較の際の注意点についてお伝えします。
治療にかかる費用の具体例
インプラント治療には、さまざまな工程が含まれるため、それぞれのステップごとに費用が発生します。
- 診察料・検査料
治療前の診察やレントゲン撮影、CTスキャンなどの検査費用が含まれます。これらは正確な治療計画を立てるために必要不可欠です。
費用の目安: 1万～3万円程度 - インプラント本体の費用
インプラント体（人工歯根）やアバットメント、上部構造（人工歯）などの材料費が含まれます。使用する素材やメーカーによって費用が異なります。
費用の目安: 20万～50万円/本 - 手術費用
インプラント体を埋入するための手術費用が発生します。骨造成が必要な場合や、手術の難易度によって追加料金がかかることがあります。
費用の目安: 10万～30万円程度 - アフターケア費用
治療後の定期検診やクリーニング費用が含まれます。これにより、インプラントを長期間安定させることが可能になります。
費用の目安: 年間1万～3万円程度
カウンセリング時の見積もり確認
インプラント治療を受ける前に、カウンセリング時に以下の点を確認することで、予期せぬ費用が発生するリスクを減らせます。
- 治療費の内訳を詳細に説明してもらう
材料費、手術費、アフターケア費用など、項目ごとに細かく確認しましょう。 - 追加費用の有無
骨造成や抜歯が必要な場合、追加料金が発生することがあります。それらを事前に確認しておくと安心です。 - 治療後の費用も把握する
治療後のメンテナンス費用についても聞いておくことが大切です。
費用を比較する際の注意点
治療費を比較する際には、単純に費用の総額だけで判断するのではなく、治療の質やサービス内容を含めて検討する必要があります。
- 使用するインプラントの種類
治療費が安い場合、使用する素材やメーカーが異なることがあります。信頼できるメーカーのインプラントを選ぶことが大切です。 - 術後のケア内容
治療後のフォローアップや保証期間の有無も確認しましょう。適切なメンテナンスが受けられるかどうかが、インプラントの長期的な安定に影響します。 - クリニックの経験と設備
治療を受けるクリニックの実績や技術、設備が整っているかも重要な判断基準です。
インプラント治療費には、診察料からアフターケア費用まで、多くの要素が含まれています。治療を受ける前に費用の内訳を確認し、自分に合った治療計画を立てることが大切です。費用だけでなく、治療の質や安心感も考慮し、納得のいく治療を選びましょう。
9.賢い治療計画の立て方
インプラント治療を成功させるためには、しっかりとした計画を立てることが大切です。治療費の負担を軽減しながらも、質の高い治療を受けるにはどうすればよいのでしょうか。ここでは、治療計画を立てる際に知っておくべきポイントをご紹介します。
事前の情報収集が重要
治療を始める前に、患者様自身が情報を集めることが大切です。しっかりと理解したうえで治療に臨むことで、安心感も高まります。
- クリニックの選択
経験豊富な歯科医師が在籍し、最新の設備を整えたクリニックを選ぶことが大切です。複数のクリニックでカウンセリングを受け、比較検討するのも良い方法です。 - 費用と内容の確認
診察や手術にかかる費用、使用する素材、治療後の保証やフォローアップ体制についても確認しましょう。 - 口コミや評判を見る
実際に治療を受けた患者様の体験談や口コミも、クリニック選びの参考になります。
費用を抑えるためのポイント
インプラント治療は高額になることが多いですが、工夫次第で費用を抑えることも可能です。
- 医療費控除を活用する
医療費控除を申請することで、一定額の医療費が所得控除の対象となります。治療費だけでなく、通院のための交通費も対象になる場合があります。 - デンタルローンの利用
デンタルローンや分割払いを利用すれば、一度に大きな出費をする必要がなくなります。無理のない返済計画を立てましょう。 - 不要な治療を避ける
必要以上のオプションや装置を選ばないことも、費用を抑えるポイントです。ただし、安さを重視しすぎて治療の質を落とさないよう注意してください。
治療後のメンテナンス費用も考慮
インプラント治療は、治療後のメンテナンスが重要です。長く使い続けるためには、治療後の費用も計画に入れておく必要があります。
- 定期検診の費用
インプラントを長持ちさせるためには、半年に一度の定期検診が必要です。検診ではクリーニングや状態の確認を行います。 - セルフケア用品の購入
専用の歯間ブラシやフロスなど、日々のセルフケア用品の費用も考慮しておきましょう。 - 保証制度の確認
クリニックによっては、一定期間の保証が付いている場合があります。保証内容を事前に確認し、万が一のトラブルに備えましょう。
賢い治療計画を立てるには、事前の情報収集や費用の見通しをしっかり立てることが重要です。また、治療後のメンテナンス費用まで視野に入れた長期的な計画を立てることで、安心して治療を受けることができます。
10.よくある質問
インプラント治療を検討する際、多くの患者様が抱える疑問をまとめました。費用や制度についての悩みを解消するお手伝いができれば幸いです。
インプラント治療に医療費控除を適用するとどのくらい戻る？
医療費控除を利用すると、年間の医療費が10万円を超えた場合、その超過分が所得税の控除対象になります。ただし、還付金額は患者様の所得税率によって異なります。
- 計算例
年間医療費：50万円（インプラント治療含む）
超過額：50万円 – 10万円 = 40万円
還付金：超過額 × 所得税率（例：20%）= 8万円 - 申請のポイント
領収書の保管は必須です。また、交通費も対象になる場合がありますので、通院にかかった交通費の記録も忘れずに。
高額療養費制度の対象外となる具体的な理由は？
高額療養費制度は、健康保険が適用される診療が対象です。しかし、インプラント治療は「自由診療」に分類されるため、この制度の対象外となります。
- 自由診療とは？
患者様の希望や治療の目的に応じて保険外の素材や技術を用いる診療です。インプラントは、美観や機能回復を目的とした治療であり、保険適用外とされています。 - 例外的な保険適用
一部の特殊なケース（顎の骨が大きく欠損している場合など）では、保険適用のインプラントが可能ですが、適用条件が非常に限られています。
自由診療と保険診療のインプラントの違いは？
保険診療と自由診療では、治療内容や選べる素材に大きな違いがあります。以下にその違いを簡単にまとめました。
- 自由診療の特徴
- 使用できる素材やデザインの選択肢が多い
- 最先端の技術を活用した治療が可能
- 見た目や噛み心地が自然に近い
- 保険診療の特徴
- 素材や治療法が制限される
- 適用される条件が限られている
- 費用を抑えられるが審美性や機能性は自由診療に劣る場合がある
インプラント治療は、歯を失った方にとって「しっかり噛める喜び」や「美しい笑顔」を取り戻す素晴らしい選択肢です。しかし、その費用や制度に関する疑問や不安も多く、治療に踏み出すことに迷いを感じる患者様もいらっしゃるかもしれません。
重要なのは、患者様が自身の状況に合った治療方法を見つけ、納得して選択することです。ご不明な点やご相談がありましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。患者様が笑顔で過ごせる未来のために、全力でサポートいたします。
『 東京審美インプラント治療ガイド：監修 松本デンタルオフィス東京 』
監修：松本デンタルオフィス東京
所在地：東京都東大和市清原４丁目１０−２７ Ｍ‐ＯＮＥビル 2Ｆ
電話：042-569-8127
*監修者
医療法人社団桜風会 松本デンタルオフィス
院長 松本圭史
*経歴
2005年 日本大学歯学部卒業。2005年 日本大学歯学部歯科補綴学第Ⅲ講座 入局。
2006年 日本大学歯学部大学院 入学。2010年 同上 卒業。
2010年 日本大学歯学部歯学部歯科補綴学第Ⅲ講座 助教
2013年 日本大学歯学部歯学部歯科補綴学第Ⅲ講座 専修医
2016年 医療法人社団桜風会 松本デンタルオフィス 新規開院
*所属学会
・日本補綴歯科学会
・日本口腔インプラント学会
・日本歯科審美学会
・日本顎咬合学会
*スタディグループ
・5-D Japan
・Esthetic Explores
詳しいプロフィールはこちらより
